日経225オプション取引の基礎知識

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16日の日経平均先物2011年3月物の大引けは、前日比変わらずの1万0300円。
小幅な値動きでの展開となりました。16日の合計の売買高は3万1916枚で、前日に比べ6000枚強の減少。


日経平均.N225日経平均先物3月限<0#2JNI:> 終値 10303.83 (-7.46) 終値 10290 (-10)寄り付き 10307.17 寄り付き 10300安値/高値... 16日の米国株式市場は、フェデックス(FDX.N:株価,企業情報,レポート)が堅調な通年業績予想を発表したことを...つづき・・・
(引用元:この記事の著作権は、ロイターに帰属します。)




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日経225オプション取引の注意点

日経225オプション取引


日経225オプション取引を行なう際には、以下の点に注意するようにしましょう。

日経225オプションは、取引の対象となる日経平均株価が変動することによって、プレミアムも変動します。

つまり、利益はもちろん、元本も保証されている商品ではありません。

日経225オプション取引の買い手は、相場が予想がはずれて動いた場合には、支払ったプレミアムの全額が損失となってしまう可能性があります。

また売り手は、相場が変動することによって、最初に差し入れた証拠金だけでは足りなくなって、取引を継続させるために、追加分の証拠金を預けなければならい場合もあります。

さらに、証拠金を追加した場合でも、もっと損失が膨らんでしまい、証拠金が戻ってこなくなったり、それ以上の損失が出てしまったりすることもあります。

日経225オプション取引のプレミアムは、銘柄によって、日経平均株価の変動幅よりも大きく変動します。

それにより、大きな利益が得られる可能性もありますが、自分の予想と異なる方向に相場が変動した場合には、大きな損失を被ることになる可能性もあるのです。

また、プレミアムは需要と供給によって決定されるので、相場が大きく動いた場合は、相手方の注文が減り、思ったような値段で取引できにくいことがあります。

日経225オプション取引を始めるのなら、取引の詳しい仕組みや、商品の性質などについてよく理解しておく必要があります。

そして、自己責任のうえ、的確に判断しながら取引を行うようにしてください。


【日経225オプション取引】 オプション取引を始めるにあたって

日経225オプション取引

実際に、日経225オプションの取引を行なうにあたって、いくつかの点を確認しておく必要があります。

まず、投資の目的を明確にしておくこと。
単に利益を得るためなのか、保険のためなのかなどについて、再度確認しておきましょう。

また、投資対象としての長期的な取引を行うのか、短期的に行なうのかなど、取引の仕方についても決めておきましょう。

オプション取引は、その知識と戦略をきちんと把握しておけば、とても魅力的な投資対象となります。

しかし、リスクをしっかりと認識せずに、取引を行うことは大変危険です。
オプションには、レバレッジ効果が働くので、あっという間に大きな損失を出してしまう可能性もあります。

どんな投資についても言えることですが、儲けのことばかり考えるのではなく、損失の可能性についてもしっかり頭に入れておきましょう。

十分に潜在的な損失のリスクを考慮し、しっかりとリスクを把握して、取引をおこなうことが大切です。


また、オプション取引を行なうには、その知識や戦略、それに経済・金融についてなど、常に勉強を続けていくことも大切です。

市場は一定の状態にとどまることはなく、常に変動しています。
それとともに、取引を行う投資家も成長していく必要があるのです。

相場の動向や経済情勢を定期的に確認したり、株式投資やオプション取引についての書籍を読んだり、講習会を積極的に受けたりして勉強しましょう。

ただ「儲かりそう」と言うだけで興味本位でオプション取引を行い、大きな損失を出してしまうより、お金と時間を事前の準備と勉強に費やしたほうが効率的なはずです。

しっかりとした知識を得て、さらにシミュレーションなどを積み重ねたうえで、オプション取引を始めるようすると良いでしょう。



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日経平均株価の構成銘柄の入れ替え

日経225オプション取引


日経平均株価というのは、東京証券取引所1部に上場する銘柄のうち、日本の株式市場の代表とされる225銘柄が選ばれ、算出されています。

対象となる225銘柄の採用と除外に関しては、専門家や学識経験者の意見を踏まえたうえで、日本経済新聞社が選出し発表します。

また、定期的に見直されたり、突然の理由によって急に見直す必要があったりと、1年に何回か構成銘柄の入れ替えが行なわれています。

定期的な見直しとしては、年に1回、10月1日に原則として実施されています。
10月1日が休日の場合には10月2日に実施され、2日も休みの場合は10月3日に実施されることになります。


では、どうして日経平均株価の構成銘柄の入れ替えが、定期的に行なわれるのでしょうか。


それは、「日経平均株価」という株価指数に、的確に日本の産業構造の変化の影響を与えるためです。

そのため、構成銘柄の定期的な見直しでは、入れ替えの対象となる銘柄の数に上限はありません。


一方、不定期的に行われる銘柄の入れ替えについては、構成銘柄が経営破たんした場合や合併した場合、持株会社化により上場廃止となった場合、またはそのような際に、整理ポストに入れられた場合などに実施されます。

このような場合の入れ替えについては、除外となった銘柄数だけ、新しく銘柄が採用されます。


たとえば、2005年5月、カネボウの粉飾決算が発覚したことにより、上場廃止となり、日経平均株価採用銘柄から外されることとなりました。

そして、2日後に、新しく三井化学が採用されました。



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「日経平均株価」について

日経225オプション取引


「日経平均」という言葉は、よく聞くと思いますが、具体的にはそれがどのようなものかわからない人も意外と多いようです。

そこで、今回は「日経平均」について詳しく見ていきたいと思います。


「日経平均」とは、「日経平均株価」の略称です。

「日経平均株価」は、日本経済新聞社が算出・公表している、日本の株式市場の代表とされる株価指数です。

その歴史は50年にも及び、国内外の経済や金融、株式市場の関係者や投資家から、広く知られています。


日経平均株価は、東京証券取引所の1部に上場している企業の中で、各業界の代表である優良企業の225社を選出し、その株価の平均を計算したり調整したりしています。

日経平均株価は、日本国内の株価の水準を把握するために、重要なデータの代表として、一般的に用いられています。


日経平均株価が便利な点は、株式相場全体の変動を、大体のところ把握することができるということです。

株式投資の場合は、自分が保有している銘柄だけが、気になってしまいがちですよね。

でも、日本の株価全体の水準が、下落傾向にあるのなら、それぞれの個別銘柄の株価も、当然、上がりにくい状況にあります。

そのため、常に日経平均を確認し、株式相場全体の動きをしっかりと把握しておく必要があるのです。


日経平均が数日間続けて上昇したり、下落したりする状況が続いた場合は、そのことそのものが大きなニュースとなって、多くの人に注目されます。

また、毎日、日本経済新聞の1面には、前日の日経平均株価が載せられているので、忙しい人でも出勤前や通勤電車の中で、すぐに確認できるようになっています。



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「限月」と「権利行使価格」

日経225オプション取引


「限月」とは、先物取引やオプションの満期となる月のことを指します。

たとえば、11月が満期のオプションのことを「11月限のオプション」、12月が満期のオプションのことを「12月限のオプション」といいます。

また、それらを「11月物」、「12月物」と表現することもあります。


オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月のことを「期近」、遠い月を「期先」と呼びます。

英語では、「Near」と「Far」と呼ばれています。


日経225オプションの限月は、1月〜12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。

つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。

日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーにて詳細が確認できます。


日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円単位で設定されており、10,000円未満のものについては250円単位で設定されています。

ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月については、権利行使価格が一律250円刻みの設定になっています。


また、米国市場で取引されている「S&P100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格が設定されており、これを日経225オプションに換算すると、その間隔は50円刻みということになります。

このことから見ると、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。



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日経225オプションの売買単位

 
日経225オプション取引


株を購入する際には、購入できる最低売買単位というのがあります。

基本的に株式は、1株ずつ買うのではなく、ある程度まとめてワンセットとして買わなければなりません。

たとえば、トヨタ自動車の株式を購入する場合は、売買単位が100株となっているので、それ以下の株式数では購入することができません。

また、銘柄によって、売買単位が違ってきます。


それと同様に、オプション取引においても、売買単位があります。

日経225オプション取引の場合、最低売買単位は、プレミアムの1,000倍です。

売買単位が1,000倍ということは、日経平均株価が1円変動するごとに、オプションの原資産価格は、1,000円変動することになります。

日経平均株価が10円変動した場合は10,000円となり、100円の変動では100,000円になるということです。

このことから、日経225オプションというのが、取引単位がかなり大きい市場だということがわかると思います。

そのため、日経225オプションを実際に取引しようとするのなら、最低でも100万円〜200万円以上の資金を用意しておかないと、余裕を持って取引を行なうことができないでしょう。


日経225オプションだけに限ったことでなく、どんな投資についても言えることですが、取引をはじめる前に、「どれだけ儲けることができるのか」を考えるのではなく、「損をする可能性がどれだけあるのか」ということを十分に考慮しておかないといけません。

また、実際に取引を行なう際には、リスクの可能性をしっかりと把握しておく必要があります。



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「特別清算指数(SQ値)」


日経225オプション取引


オプション取引の権利行使について、注意しなければならない点があります。

それは、権利行使の際に対象とする日経平均株価は、正しくは、オプション最終取引日の翌日に算出された日経平均株価であるということです。


たとえば、最終取引日が10月9日の日経225オプションの場合には、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日、10月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるということです。


このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。


SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。

この値というのは、当日最初の日経平均株価の数値とは異なってくるので注意が必要です。


権利行使の際に、基準とされる価格が、オプション最終取引日ではなく、その翌日に算出される、という点が一筋縄ではいかないところです。


最近では、SQ日を狙った機関投資家が、仕掛け的な売買を行なうケースも多くあるので、前日の日経平均株価と比べて、SQが大きく異なった値になるということもよくあります。


SQ日のリスクを考慮すると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。

また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。

これらは、日経225先物取引の決済日(メジャーSQ)と重なるため、特に気をつけたいところです。



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日経225オプションの決済方法

日経225オプション取引


国内で一般の個人投資家が取引することができるオプションとしては、「日経225オプション」だけになります。

日経225指数を原資産としているオプションで、大阪証券取引所に上場されています。

指数が対象となっているオプションですので、実際には、物を受け渡されることはありません。


また、権利行使は、「ヨーロピアン・タイプ」が採用されています。

ちなみに、日本では、日経225オプションなどの指数オプションは、「ヨーロピアン・タイプ」が採用されており、先物オプションは、「アメリカン・タイプ」が採用されています。

米国のオプション市場においては、株券オプションや指数オプションの一部、先物オプションなどで、「アメリカン・タイプ」を採用しています。


ヨーロピアン・タイプでは、権利行使はオプションの満期日にだけ行われるます。

もし、買ったオプションを満期日まで保有していて、それが満期日にイン・ザ・マネーとなっている場合は、権利行使が自動的に行われます。

その際に、現物はありませんので、利益として、日経225指数と権利行使価格の差額を受け取ることになります。

オプションの売り手は、逆に、その差額を支払います。


このように、現金によって、オプションの権利行使を処理する方法は、「差金決済」といわれてます。

現物のオプションで表すと、本質的価値をもつオプションを、自動的に満期日になったら売る、ということになります。

イン・ザ・マネーでない(満期日に価値のない)オプションは、消滅して権利を放棄することになります。

オプションの買い手は、はじめに支払ったプレミアムが損失となり、一方、売り手は、はじめに受け取ったプレミアムが、そのまま利益となちます。



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ボラティリティの種類


日経225オプション取引


前回に続いて「ボラティリティ」について、見ていきたいと思います。


ボラティリティには、「ヒストリカル・ボラティリティ」と「インプライド・ボラティリティ」という2種類があります。

まず「ヒストリカル・ボラティリティ」というのは、過去の継続的な原資産価格の変動を平均化して算出されます。

そして「インプライド・ボラティリティ」というのは、オプションの最新のプレミアムを元にして算出されます。

オプションでは、後者の「インプライド・ボラティリティ」が重要になってきます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期までの時間、金利、そしてヒストリカル・ボラティリティから計算することができます。

このように、原資産のヒストリカル・ボラティリティを用いて算出されるプレミアムのことを、「オプションの理論価格」と呼びます。

理論価格とは、計算式により「このオプションは、このくらいの価格で取引されるだろう」ということを求めたものになります。

ただ、あくまでも「理論」なので、実際には、必ずしも理論価格と取引される価格が一致するというわけではありません。


オプションのインプライド・ボラティリティを参考にすることで、そのオプションが割安なのか、割高なのかということが客観的にわかります。

実際に、証券会社によっては、オプション取引をする際に、インプライド・ボラティリティを参照することができるところもあります。


株式投資においても、大口トレーダーは、ヒストリカル・ボラティリティを考慮することで、リスク管理をしています。

しかし、個人投資家にとっては、それほど影響力のあるものではありません。

その一方で、オプションは、原資産価格の変動を利用したデリバティブですので、個人投資家にとっても「ボラティリティ」というのは、とても重要な要素になります。



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ボラティリティとは?

日経225オプション取引


オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素になります。
本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけになります。

それでは、時間価値は一体どのようにして決まるのでしょうか。

時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ(Volatility)」といいます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までの時間、金利、そしてボラティリティによって決定されます。

ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことで、価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなり、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。

ボラティリティとプレミアムの関係については、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいと思います。

オプションの買い手というのは、原資産が大きく逆方向に動いた場合でも、損失は限定されます。
また、良い方向に大きく動いた場合には、大きな利益を上げることができます。

ところが、あまり原資産価格が変動しない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないこともあります。

つまり、オプションの買い手にとってみれば、原資産価格の変動が大きい(=ボラティリティが高い)オプションの方が、価値が大きくなるということになります。
それとは逆に、低いボラティリティのオプションの場合には、買い手にとっては価値が小さくなるということです。



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「タイム・ディケイ」とは?

日経225オプション取引


プレミアム(オプションの価格)は、本質的価値と時間価値をプラスした価格になります。
(本質的価値と時間価値については、前回を参照してください。)

時間価値とは、将来、原資産の価格が変動することによって、オプションに本質的価値が出てくるかもしれない、という期待感をもった価格だといえます。
オプションの期日までの期間が長いほど、時間価値は大きくなります。
また、オプションの満期が近づいくと同時に、時間価値は減少していき、最後にはゼロになります。
時間価値は、最初はゆっくりと減少していき、満期直前には急激に減少していく、という特徴があります。

このように、オプションの時間価値が、時間の経過と共に減少していくことを、「タイム・ディケイ(Time Decay)」といいます。

つまり、オプションの満期日には、本質的価値だけが残るということで、イン・ザ・マネーになっていない場合には、価格が0円になることを意味します。

たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入した場合に、思ったように相場が変動しないというときには、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売してしまうということも必要なときがあります。

また、それとは逆に、オプションを売ったときは、オプションの期日が近づくほど、その価格がどんどん下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。

つまり、タイム・ディケイ(時間価値の減少)は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素となるわけです。


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オプション取引【時間価値と本質的価値】

日経225オプション取引

「時間価値」と「本質的価値」ということについて書いていきたいと思います。

「時間価値」と「本質的価値」がどのようなものかを理解するために、例として、3つのコール・オプションを挙げて説明したいと思います。

プット・オプションの場合は、コール・オプションの逆だと考えてください。

例えば、10月1日現在、株価1000円の株に対して、権利行使価格が900円・1000円・1100円で、期日が全て11月1日の3つのコール・オプションがあったとします。

権利行使価格が900円ということは、「時価1000円の株を、900円で買える権利」ですので、実質的な価値がすでにあるということになります。
このような場合のオプションを、「イン・ザ・マネーのオプション」と呼びます。

また、イン・ザ・マネーのオプションが持つ価値のことを、「本質的価値」と言います。
この場合のイン・ザ・マネーのオプションでは、「100円の本質的価値」があるということになります。

次に、現在の原資産の価格と権利行使価格が同じであるオプションのことを、「アット・ザ・マネーのオプション」といいます。
この例では、権利行使価格が1000円のものが、アット・ザ・マネーのオプションに当たりますね。
アット・ザ・マネーのオプションには、本質的価値がありません。

そして、権利行使価格が1100円のコール・オプションについては、「時価1000円の株を、1100円で買う権利」ということですので、この時点では実質的な価値がありません。

このようなオプションのことを、「アウト・オブ・ザ・マネーのオプション」といいます。
もちろん、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションにも、本質的価値はありません。

「アット・ザ・マネー」と「アウト・オブ・ザ・マネー」のオプションの特徴というのは、原資産の価格が将来変動することによって、オプションに価値が出てくるかもしれないという「時間価値」しかないということです。


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プット・オプション

日経225オプション取引

前回書きましたが「コール・オプション」とは、ある物(原資産)を買う権利のことで、これに対して、「プット・オプション」は、ある物(原資産)を売る権利になります。

原資産が株式である場合、プット・オプションは「株式を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。

たとえば、権利行使価格が1000円で、オプション自体の価格であるプレミアムが100円、期日が11月1日の場合、プット・オプションは、「株式を、11月1日に1000円で売る権利」ということになります。

この場合、買い手が100円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。

また、10月1日がオプションの売買成立日だとして、1ヵ月後の11月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、11月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。

また、コール・オプションと同様に、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務を持つことになります。
プット・オプションの買い手は、期日に株式を権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らなければならばいという義務はありません。
その一方で、売り手は、買い手の要求に応じる必要があり、権利行使価格で株式を買う義務があります。

それでは、この取引成立の1ヶ月後は、どのような結果になったのでしょう。

結論から言いますと、株価が950円以下になった場合には、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
それとは逆に、株価が950円以上になった場合には、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。


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コール・オプション

日経225オプション取引

「コール・オプション」とは、原資産を「買う」権利のことを言います。

株式が原資産の場合なら、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションになります。

それでは、株式のコール・オプションについて、例を挙げて説明していきたいと思います。

コール・オプションの値段(権利行使価格)が1000円で、オプションの値段(プレミアム)が100円、オプションの期日が12月1日とします。
オプションには必ず期日があり、この例でいくと、「株式を12月1日に1,000円で買う権利」がコール・オプションになります。

10月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。
この取引は、10月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。
つまり、オプションの買い手は、「12月1日に、1000円で株式を買う権利」を買ったということになります。

ここで注意しておかなければならないことは、コール・オプションの買い手というのは、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければいけないという義務はありません。

その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負います。

買い手は「権利」で、売り手は「義務」をもつということです。

それでは、この取引の2ヶ月後はどうなったのでしょう。
結論から言うと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また、反対に株が1100円以下の価格になった場合には、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。


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「日経225オプション取引」とは?

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「日経225オプション取引」とは、日経平均株価を対象とした「株価指数オプション取引」になります。

将来の特定日(SQ日)に、日経平均株価を「権利行使価格」という特定の価格で売買する権利を取引します。

では、日経225オプション取引の特徴としては、どのようなことがあるのでしょうか?
ちょっと見ていきたいと思います。

まず、資金が少なくても取引をすることができるということがあります。
オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができます。

また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。
オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失範囲が限定されます。
その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができます。
さらに、先物取引と同様に、相場の下落時においても、利益を追求することができます。

そして、相場の停滞時であったとしても、利益を追求することができます。
オプション同士の組み合わせによって、相場が停滞している状態でも利益を出すことができる方法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。

また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができるということも特徴です。

日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプション取引で、1日だけでも10万枚以上の取引が行われています。

一般の個人投資家の方でも、ネット証券会社などを通して、比較的簡単に取引ができるため、注目されている投資です。



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デリバティブ(金融派生商品)

[デリバティブ] ブログ村キーワード

日経225オプション取引

今回は、金融派生商品=デリバティブについて、少しみていこうと思います。
英語で「Derivative(デリバティブ)」とは、「派生的なもの」という意味になります。

オプションも、デリバティブ(金融派生商品)に該当します。
オプションとは、そのもの自体を売買するのではなく、ある物を買ったり売ったりする「権利」のことです。
つまり、オプションは、「原資産」というある物から「派生した」商品ということになるのです。

オプション以外にも、デリバティブには、「ETF(上場投資信託)」や「REIT(不動産投資信託)」、「日経225ミニ取引」、それと通貨取引から派生した「FXトレード(通貨証拠金取引)」などがあります。

世界には、さらに数種類ものデリバティブがあります。
当然のことですが、その中には、リスクが高いものもあれば、低いものもあります。
オプションも、その中の一つということです。

デリバティブに限ったことではありませんが、投資を行う際には、どの程度のリスクをともなうものなのか、ということをしっかり把握しておきましょう。


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「コール・オプション」と「プット・オプション」

日経225オプション取引

今回は、オプションの種類についてみていきたいと思います。

オプションには、基本的に、「コール・オプション」と「プット・オプション」という2種類があります。

「コール・オプション」というのは、ある物を、特定の値段で「買う」権利のことを言います。
「プット・オプション」というのは、ある物を、特定の値段で「売る」権利のことを言います。

そして、オプショントレードは、「コール・オプション」や「プット・オプション」を売買することで行われています。
つまり、投資家には、コール・オプションにおける買いと売り、プット・オプションにおける買いと売り、という具合に4つの選択肢があるのです。

また、一般に、オプションの対象となる物を「原資産」と呼びます。
原資産には、株券や株価指数、商品先物などがありますが、国内ではまだ取引量が非常に少なく、現在では個人の投資家がオプショントレードを行なうことができません。

日本市場においては、「日経225オプション」が活発に取引されています。
オプションをうまく利用することで、株式市場が暴落してしまったときに資産を守ることも可能です。

オプション取引は、ますます発展が期待されているものなのです。



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オプショントレードとは?

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日経225オプション取引

「オプション」とは、対象物を特定の日時に、特定の値段で売買する権利のことをいいます。
そして、「オプショントレード」というのは、その権利を売買することを意味しています。

オプショントレードには、他の投資にはない魅力がたくさんあります。

相場の上昇や下落を確実に予想しなくても済みますし、少額の投資資金から始めた場合でも、ある程度の収益が狙えます。
また、売買戦略にも様々な方法があって、自分の進めやすい投資方法を選択することができます。

日本では、オプション取引というのは、まだそれほど知られていないのが現状だと思います。
また、投機的な印象やハイリスクで危険なものと認識されているかもしれません。

投機的にオプションを取引することができるというのは事実ですが、「保険」として株式の資産を守るために活用する人もいます。

オプションは、幅広い取引方法があるのが特徴なのです。
保険目的にお金を使うことを、「危険」だという人は、そういないと思います。

株式資産についても、無防備に長期間保有しているよりも、オプションを保険として利用した方が安全だといえます。

日本市場においては、「日経225オプション」が盛んに取引されていて、このオプションをうまく利用することで、株式市場が暴落した際に資産を守ることも可能です。

このように、ほかの投資にはないメリットがオプションにはたくさんあります。
この「オプション」を上手に活用することができれば、資産形成に非常に役立つ可能性があります。

オプションは、これからの日本市場においても、ますます発展すると期待されている分野です。



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